モルガン・スタンレーCIO、AI投資主導の市場に懸念を表明

Shalett氏は、生成AIの資本支出（CAPEX）ストーリーが揺らぐ場合、「最後はきれいな終わり方にはならない」と警告しています。2000年のドットコムバブル崩壊時にCiscoが経験した株価急落を「Ciscoの瞬間」と呼んでおり、その局面は直近9ヶ月以内ではなく、今後24ヶ月以内に訪れる可能性が高いと予想しました。実際の支出規模から見て、サイクルの「7回表」に近い段階にあるとも述べています。

懸念の中心には、データセンターインフラ拡大に伴う最近の巨額取引があります。Shalett氏は、世界時価総額1位のNvidia（4.5兆ドル超）がこれらの取引の中心にあることを特に指摘しました。9月にはNvidiaがOpenAIに1000億ドルを投資し、さらにIntelにも50億ドルの資金提供を約束しました。

Fortune誌のJeremy Kahn記者が9月末に報じた「循環型ファイナンス」への懸念も、Shalett氏の指摘と一致します。Nvidiaの資金がAI業界内でリサイクルされるような構造に対し、同氏は「最終回の悪役たちがよくやることを、中心にいるNvidiaがし始めている」と述べました。具体的には、OpenAIがMicrosoftから出資を受けつつNvidiaからも投資を受け、さらにOracleやAMDと契約を結ぶなど、企業間の関係が複雑に絡み合っていると説明しています。

特にOpenAIとOracleのデータセンター契約は「完全に債務ファイナンスで成り立っている」という点を、Shalett氏は懸念材料として挙げています。また、OpenAIはAMDとチップ購入契約を結び、最大10%の株式取得も可能になりました。これにより、Nvidiaの主要な競合であるAMDがOpenAIを通じて間接的な利益を得る構造ができつつあると述べています。